このテーマはとても難しいものであるということを、
まず承知しておく必要があります。
なぜならば、一方から見た適正価格は他方から見ると
適正でないということがあるからです。
建築業者にとっての適正価格という場合、材料費や仕事
にかかる手間賃に対するもの、これは下請けとか外注に
支払うものを含みますが、まず原価とも言えるもので
これを確保する必要があります。
そして自分たちの生活の費用というものも確保できなければ
成り立ちません。加えて、建築という事業を営んでいるわけ
ですから、これからの設備投資に充当するものが内部留保
として手当てするものなど、様々なもの含んでの計算と
なります。
一方、施主にとっての適正価格というのは、平米単価などでの
マーケッティングプライスがポイントになりますが、それだけ
ではなくて、どの程度の割引になるかということや付帯サービスが
どのくらいあるかなども含めたことになります。
つまり、一方はできるだけ高く、一方はできる安くというのが
根底にあるので、建築業者と施主では適正価格が違うのは
当たり前といこともできます。
そこで、施主に意向を汲んで、業者としても譲れる価格は
どうしたらいいかということですが、よく相談することと、
見積もりに関し、細部まで煮詰めておくということになります。
その基本的なことができていると、例えば見えない箇所については、
材料の質を少し落とすが、安全や耐震安堵には問題ないという
ような知恵が出てきます。
材料の質は本来は落としたくないというのが建築業者の考え方
ですが、ぎりぎりまで検討しても埒が明かなければ手を付けざ
るを得ないのであり、価格という面ではクリヤーできます。
問題は相談しないで、見積もりを曖昧にしたままでということ
であると、材質に関する相談や報告が全くないままとなる恐れ
があるということです。
建築を行うということは、業者と施主の信頼関係があって初めて、
いい仕事ができるものであり、お互いにWIN－WINで完成させると
いうことが、両方にとっての適正価格ということになるのです。
